自律型人材とは、上司からの指示や命令を待つことなく、組織の使命や目的を汲み取ってなすべきことを自ら考え、当事者意識を持って自分の意思で業務を遂行できる人材です。
変化の激しい現代においては、上位下達の組織マネジメントでは市場環境に適応するのが困難です。従業員一人ひとりが自律型人材として活躍し、人材の総合力で事業を行っていくことが求められます。
自ら考えて行動する自律型人材は、下記の２点が優れている特徴があります。
組織のビジョンと個⼈の意思を掛け合わせて、何をすべきかを⾃ら考えることができる
やると決めたことを決めた通りにやり遂げる実⾏⼒と継続⼒がある
「自立」とは、他への従属から離れて独り立ちすること、他からの支配や助力を受けずに存在することです。仕事の場面では、他⼈に依存せず⾃分の⼒で仕事を成し遂げることを指します。つまり、与えられた仕事をキチンとやること、一人前として活躍することだと言えます。
一方で「自律」とは、他からの支配・制約を受けずに、自分 自身で立てた規範に従って行動することです。仕事の場面では「何を」「どのようにするべきか」を⾃分で考え、それを決めた通りに実⾏することを指します。つまり、やることを決め、決めたことをやることだと言えます。
「自律型人材」と表記はするものの、自立と自律の両側面を備えていることが望まれます。
自律型人材は外部要因に反応して⾏動するのではなく、⾃らの意思で動き、主体性を発揮すします。
自律型人材は、物事がうまくいかない原因を他者や環境など⾃分以外のものに置かず、良い結果も悪い結果も常に⾃分のこととして捉えます。
⾔われたことを最低限で⾏う 「指⽰待ち⼈間」と異なり、自律型人材は業務背景や⽬的、意義を考えて仕事に取り組み、最善を求めます。
組織が計画的に自律型人材を育成することで、下記のメリットが得られます。
当事者意識を持つことで、組織の⽬的や⽬標を達成するために必要なことを、上司の指⽰を待たず⾃ら考えて提⾔することができるようになります。これにより、組織としての意思決定のスピードアップが期待できます。
⾔われたことをただやるのではなく、⾃ら進んでやることで仕事に対する意欲が⾼まります。組織の⽬標と個⼈の⽬標を掛け合わせて、⾃分の意思で仕事を進めることができるようになります。
当事者意識と成⻑意欲の⾼い従業員が多くなれば、オープンなコミュニケーションが取りやすく、 切磋琢磨するような雰囲気に⽣まれ変わります。従業員同⼠が相乗効果で⾼め合い、さらなる⼒を発揮する組織へと成⻑します。
組織の理念や戦略、⽬標といった⾼い視座から⾃分の仕事を俯瞰することができ、 労⼒を注ぐべき業務と省⼒化すべき業務の判断ができるようになります。付加価値を⽣み出す業務に集中することで、組織の⽣産性が向上します。
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