給料を上げるための5つのステップ

給料を上げるためには?

やみくもに仕事をしているからといって、必ずしも給料が上がるわけではありません。多くの企業では給与体系を決める人事制度を構築しており、制度に基づいて給与の額を決めています。戦略的に給料を上げるためには、会社の人事制度を理解し、高い評価を獲得するための計画的な行動が必要です。

今回は、給与アップを実現させる確実な方法として、5つのステップを説明します。このステップを着実に踏めば、上司を説得し、望む給与水準を手に入れることができるでしょう。

ステップ1: 成長企業への転職を検討する

給与を上げる最短の近道は、成長している業界や企業への転職を図ることです。業績が伸び悩む企業で給料を上げるのは困難です。倒産寸前の状況なら言うまでもありませんが、横ばい企業に長く勤めていては、給与をアップさせる余地はあまりありません。

経営が好調で事業が拡大基調にある会社に移ることが、給与アップへの近道となります。売上が右肩上がりの成長企業であれば、従業員の待遇改善にも積極的でしょう。業績に応じて報酬を上乗せできるチャンスもあります。

転職は大変な決断が伴いますが、あきらめずにリスクを冒すことで、今後の収入アップが期待できます。まずは成長企業の就職情報に絶えず注目し、良い機会をうかがいましょう。

ステップ2:人事制度や評価制度の理解

転職をする場合であっても、しない場合であっても、まずは自社の人事制度や賃金規定を把握する必要があります。多くの企業では、給与の算定基準や論理、昇給・昇格の仕組みが制度として明文化されています。

具体的には、賃金制度、等級制度、人事考課制度などの制度資料に目を通し、昇給に関する自社のルールを把握しましょう。基本給、各種手当、賞与の算定方法はもちろん、評価項目や昇格基準なども確認が必要です。

これらの仕組みを理解していないと、自分の現在の給与がどのように決まっているのか、ここから給料を上げるためには何が必要なのかがわかりません。その結果、評価基準に合わない行動にも時間を割くことになってしまい、昇給が遠のいてしまいます。

また、可能であれば、わかりにくい部分は人事担当者に直接確認を入れてみましょう。ルールを理解した上で日々の仕事をしていくことで、昇給への最短経路を敷くことができるでしょう。

ステップ3:評価項目に沿った行動計画の立案

人事制度を把握できたら、評価を上げるための行動計画を立てていきます。高い評価を獲得し、給与アップにつなげるための戦略を具体的に描きます。

まず、評価項目を洗い出し、1つずつ対策を講じていきます。項目例としては以下のようなものがあります。

  • 業績評価(売上、受注、プロジェクト納期など)
  • 能力評価(マネジメント力、企画力、コミュニケーション力など)  
  • 情意評価(勤務態度、遅刻や欠勤の有無など)

これらの項目ごとに、最高評価を獲得するための具体的行動を考えます。例えば、「コミュニケーション力」項目であれば、「朝会で積極的に発言する」「部署横断のプロジェクトに参加する」「後輩の教育を行う」などを行動計画として書き出します。

評価項目をクリアするには、日々の些細な行動の蓄積が重要になります。高評価を得るための目標やマイルストーンを設定し、計画的に実行に移すようにしましょう。

ステップ4: 計画に基づく確実な実行とアピール

ステップ3で作成した行動計画を着実に実践し、高評価に値する実績を出していきます。実行過程では、行動の事例を都度記録に残しておくことが重要です。

なぜなら、最終的に上司への自己アピールが給与交渉のカギを握るからです。上司も四六時中部下を観察しているわけではありません。自分の実績や貢献度を具体的な事例で示す必要があります。

例えば、以下のようなエピソードを書き留めるといった具合です。

  • 10月7日 朝会にて新コンセプトを提案した
  • 10月15日 新人教育の場で、○○業務の解説を1時間行った 
  • 11月3日 横浜支店の打ち合わせに同行し、帰路の車中で営業交渉のアドバイスをした
  • 11月30日 年次総会のパーティーにて、重要取引先社長を案内した

このように、能力評価項目それぞれに対応する行動を、できるだけ具体的に記録しておきます。後になって思い出しても適切なエピソードが見つからず、アピールできなくなるリスクを回避できます。

ステップ5:上司との給与交渉

すべての準備が整ったら、いよいよ上司に給与アップを求めていきます。期末の人事評価の場などをねら、アピールの機会をつくります。

行動記録をまとめ、「自分は会社の評価項目をきちんと満たしている」ということを論理的に説明します。特に、自己評価の高い項目については、詳細な事例を交えながらアピールしていきます。

そして最後に、「給与アップ」を明確に求めます。評価が高ければ自動的に給料が上がるとは限りません。給料を上げて欲しいという明確な意思を上司に伝えることで、上司が人事部や経営陣へ給料アップを打診する動機づけを行う必要があるのです。

ただし、上司の返答次第では、更なる交渉の余地を残す必要があります。その場合、上司からの回答に対して、こちらもフィードバックを伝えておくことが重要です。

上司の想定返答

  • 評価できる成果だが、等級相応の結果である
    •   上位職責の仕事を先行してやらせてもらえないか
  • 他の部下とのバランスが大事だ
    •   ならば、他の部下にも質を上げるよう促してほしい
  • 十分よくやっている。このまま現状維持でいいじゃないか
    • 自分の成長のためにも、より責任のある仕事を行い、もっと貢献していきたい

このように、上司の言い分を受け止めつつも、自らの立場を譲らず、冷静に議論を重ねることが重要です。単に給料アップを要求するだけでは交渉は平行線になりがちですが、貢献意欲や成長意欲を感じさせるような意思を、理路整然と説得力を持った主張で続ければ、徐々に流れを引き寄せられるはずです。

もし上司が的確な理由を示せずに拒否してくる場合は、上層部や人事労務担当者へのエスカレーションも検討します。自分の主張が正当であれば、最終的には認められる可能性は高いでしょう。

交渉は一朝一夕にはならず、時間を要する難しいプロセスです。しかし、自分の価値や実績を自信を持って主張し続けることで、きっと前進できるでしょう。

まとめ

給与を上げるためには、漫然と仕事を頑張るのではなく、計画的にアプローチする必要があります。まず成長企業への転職を考え、人事評価制度を理解した上で、高評価に直結する行動計画を立案します。その計画を着実に実践し、行動の証拠を残します。そして最終的に、上司へ給与アップを直接求め、具体的な事例を交えて粘り強く交渉していくのです。

この一連のプロセスを着実に実行することで、上司の理解も得られ、望む給与水準の実現が可能となるでしょう。会社に給与アップのメリットをアピールし続け、自らの価値を相手に理解させることが何より大切です。

あきらめずに粘り強く取り組めば、いつかは必ず報われる日が来ます。「給与アップ」を確実に勝ち取るため、今日から着実にステップを踏んでいきましょう。

本日も最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

神戸・大阪で人材育成・社員教育をお考えの経営者、管理職、人事担当者の方々。下記よりお気軽にお問い合わせください。(全国対応・オンライン対応も可能です)

  

投稿者プロフィール

小松 茂樹
中小企業診断士・キャリアコンサルタント。株式会社ビジネスキャリア・コンサルティング代表取締役。人材派遣会社、健康食品会社を経て、経営コンサルタントに転身。営業力強化・業務改善・生産性向上・ビジネススキル向上など幅広い範囲で、業績向上や人材育成の支援を行っている。理論的な背景と情熱的な語り口を交えた講演スタイルに定評があり、セミナーや研修で高い支持を得ている。

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